ドローンが日々進化し、様々な分野で活躍するようになっていますが、導入にはそれなりのコストがかかります。
ですが、近年ではレンタルサービスも普及し、最新機種や上位機種も1万円台で借りれたりします。
そこで今回はドローンレンタルサービスを使用する際の注意点を解説します。
前提：レンタルサービスは会社によって異なる
まず、ドローンのレンタルとはいっても、そのサービス内容は各会社によって異なります。
料金システムや補償、その他スケジュールなど、ご自身に合ったものをご選択する必要があります。
その上で、ドローンを飛行させるという点において航空法などによる規制が発生しますので、ここで挙げている注意点をチェックし、ドローンのレンタルサービスを利用しましょう。
機体登録の有無
まず、機体登録の有無です。
原則100グラム以上のドローンは機体登録をしなければ飛行させることができません。
短期間のレンタルサービスの場合、管理者としてレンタル会社が所有者となり、機体登録をする必要があります。
そのため機体登録されていることがほとんどかとは思いますが、必ず確認しましょう。
リモートIDおよび書き込みの有無
次に、リモートID機器があるかどうかと、書き込みがされているかどうかを確認しましょう。
2022年6月19日以前に機体登録の申請をしており、リモートID機器の取り付けが免除されていたり、機器内蔵型の機体であればリモートID機器が外付けされていなくても大丈夫です。
同時に、リモートIDが書き込まれているか確認しましょう。
通常、機体登録の申請が終わった時点で同時に書き込みまで行いますが、忘れている場合もあります。
飛行許可の有無
最後に、借りる側、つまりサービス利用者が飛行許可を取得していることが必要です。
飛行許可を取得していない場合は、借りる機体で許可を申請しなければなりませんが、スクールに通っていた場合や以前に飛行をしていた経験がなければ、許可要件を満たすのは難しいでしょう。
既存の飛行許可がある場合は、機体追加の変更申請が必要になりますので、機体情報をレンタル会社からもらい、余裕をもって申請をしましょう。
当然、レンタル会社が持っている飛行許可では飛ばすことができません。
一応、その許可に操縦者追加の変更申請をすれば飛ばせないことはないですが、普段使用しているマニュアルと内容が違ったり、賠償保険の内容が低レベルであったりする可能性もあるため、必ず自身で飛行許可を取得しましょう。
まとめ レンタルサービスを上手に活用しましょう
今回はドローンレンタルサービスの注意点について解説しました。
高額な機種も安価で借りることができるため、実際の導入前の試験飛行や、ここぞという空撮案件の時など、多彩な活用方法があります。
上手に活用し、自身の業務やドローンライフに役立てましょう。